開発ヒストリー
どのようにしてケア記録ソフト「ケアコラボ」が誕生したのか。 「ケアコラボ」を利用することで、何が起こるのか。 「ケアコラボ」の目指すところは。開発ストーリーから、介護現場への熱い思いをHELPMAN JAPAN(ヘルプマンジャパン)さんに記事にして頂きました。
職位を越えて、職種を越えて、
人々がチームとして尊重し、助け合える社会を作りたい。
私たちは顧客もチームの一員と考えます。
ご利用者の家族ともチームになって一緒にケアをできる環境を作りたい。
私たち自身も、顧客とチームになって良い製品を産み出し続けます。
日々の仕事の一つ一つにも、実は工夫や思いやりに溢れている。
一人ひとりが持ち場で全力を尽くしている。
私たちはICTを使って、日々の努力にスポットライトがあたる機会を作ります。
ノウハウのシェアにとどまらず、人と人の関係性を深化させる貢献をします。
システム開発会社、ソニックガーデンの副社長を務める。ソニックガーデン社への介護記録システムの開発依頼をきっかけに介護の世界へ。社福のミッションに向かう力強さと、介護士の人間的魅力に惹かれ、ケア記録システム「ケアコラボ」を提供する法人を設立、代表取締役に就任。
ソニックガーデンに2016年に入社。社内SNSの営業と開発を経験する過程で、顧客の要望を自分自身でプログラミングする体験に大きな充足感を感じる。より現場に近い職場を求め2019年よりケアコラボ社に移籍。現場に足を運びつつ開発もする新しい働き方の確立に邁進している。
2016年銀行に入社、個人顧客のマネープランを一緒に考える提案営業の業務を担当。様々な価値観に触れられるという接客の魅力を学ぶ。短期留学を経て2020年にケアコラボ社へ入社。ケアコラボに出会ってよかったと思われるように、お客様に丁寧に向き合い、ご相談しやすい対応を心掛けている。
2008年、コンサルティングファームに入社しITコンサルタントとして従事。転職後、仕事をしながら専門学校に通い、2013年に社会福祉士国家試験合格。以来約7年間医療機関や介護施設にてソーシャルワーカーとして従事。現場経験を活かしたお客様サポートを期待され、2020年よりケアコラボ社に入社。
医療系システム会社の開発職を経て、ケアコラボの価値観・考え方・カルチャーに共感し門戸を叩く。2022年からプロダクトチームに参画。顧客と対話し、顧客のニーズを引き出し、顧客により価値のあるプロダクトを提供できることにワクワクしている。
福祉系の専門学校を卒業後、特養で約5年間介護福祉士として従事。その後約2年間の海外生活を経て、国内企業にて新規事業開発に携わる。それらの全ての経験を活かしながら、福祉業界に関われる仕事を探し、2022年ケアコラボ社に入社。介護現場経験者として寄り添ったサポートをすべく、日々邁進中。
福祉系大学を卒業、社会福祉士を取得。介護老人保健施設の相談員を経て、地域包括支援センターの相談員として約10年間従事しセンター長を務める。誰もが自分らしく暮らせる地域づくりに取り組む中で、より分野や世代、立場を超えたアプローチに携わりたいと考え、ケアコラボへ入社。
1987年、独立系ソフトハウスに入社。以来約30年をソフトウェア・システム開発中心に、パッケージソフトの販売や導入、ITによる経営企画・業務支援コンサルに携わる。 2014 年ソニックガーデンに入社、ケアコラボの前身となるシステムの開発に携わる。ケアコラボ社の創業メンバーとして参画。
ケアコラボでは、所属企業の境界線を超えて、パートナーの方々にチームメンバーのように活躍して頂いています。
2017年にケアコラボ一人目の社員として入社。2022年に卒業し、株式会社グロースハックラボを設立。「中小企業の成長をハックする」をミッションに活動中。2023年末より、ケアコラボのマーケティング戦略立案の支援と実行のため、再びケアコラボチームにジョイン。
グループ会社の㈱ソニックガーデンにてBtoB営業を長年に渡り担当。その経験を活かし、ケアコラボのカスタマーサポートを支援している。福祉業界には利用者の母親という側面も持つ。お客様のご相談に耳を傾け、より分かりやすく、笑顔で お話しすることを心掛けている。
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どのようにしてケア記録ソフト「ケアコラボ」が誕生したのか。 「ケアコラボ」を利用することで、何が起こるのか。 「ケアコラボ」の目指すところは。開発ストーリーから、介護現場への熱い思いをHELPMAN JAPAN(ヘルプマンジャパン)さんに記事にして頂きました。
住所 | 〒145-0071 東京都大田区田園調布2-14-5 |
メール | info@carecollabo.jp |
設立 | 2015年11月11日(介護の日) |
事業内容 | 介護記録システムケアコラボのサービス提供(導入支援・開発・運用) |
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次世代育成支援対策推進法および女性活躍推進法に基づき、一般事業主行動計画を策定しました。
(PDF)次世代育成支援対策推進法・女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画
公開日:2022年5月24日